アパレル業界におけるOEMとは？
アパレル業界の分野におけるOEM（おーいーえむ、Original Equipment Manufacturer、Fabricant d’?quipement d’origine）は、発注元ブランドの企画・デザインに基づき、第三者企業が製品を製造する業務形態を指します。製品には発注元のブランド名が付されるため、消費者にとってはOEMであるか否かを意識することは少なく、製造は表に出にくい構造です。
アパレル業界では、OEMはブランドやセレクトショップが自社生産機能を持たずに商品供給を行うための一般的な方法であり、小ロット対応や短納期など柔軟な生産体制の構築にもつながります。コストの最適化や品質管理体制の確保を通じて、多様なファッションブランドを支える基盤となっています。
OEMの定義とアパレル業界における役割
OEMとは、「Original Equipment Manufacturer」の略称で、他社ブランドの商品を製造する請負型の生産体制を指します。発注元ブランドが商品企画や仕様を提供し、それに基づいて製造業者（OEM企業）が生産を行います。製品にはOEM企業の名前は表に出ず、ブランド側の商標で販売されます。
アパレル業界においては、OEMは特に一般的な生産スキームであり、セレクトショップやD2Cブランド、自社工場を持たないスタートアップなどが活用しています。Tシャツ、シャツ、パンツ、ワンピース、アウター、バッグなど、多岐にわたる製品がOEMで生産されており、近年では国内外問わず多くのOEM工場が多品種少量生産や短納期対応に注力しています。
OEMは、設計・デザイン・仕様が発注元にあり、製造工程のみを外注することが特徴で、発注側はブランド価値の維持、製造側は生産効率の確保が求められます。
OEMの語源と導入の歴史的背景
OEMの語源は、もともと製造業、特に自動車・電子機器業界において使用されていたビジネス用語で、「他社ブランドの製品を製造する会社」という意味で広まりました。アパレル業界では、1980年代以降、製造と販売の分業化が進む中でこの概念が導入されました。
日本においては、バブル期のブランド乱立とSPA（製造小売）モデルの台頭により、生産機能のアウトソーシングが進み、OEM企業が多数誕生しました。アジア諸国の人件費の安さや縫製技術の向上も背景となり、中国、バングラデシュ、ベトナムなどへの海外OEM生産が拡大。現在では国内の縫製工場も、柔軟な対応力と高品質を強みにOEM事業を展開しています。
特に中小ブランドや個人デザイナーにとって、OEMは商品化までのハードルを下げ、ブランド立ち上げを現実的にする手段として重要視されています。
現代のアパレル業界におけるOEMの実情と課題
今日のアパレル業界では、OEMは大手企業からスタートアップまで広く利用される基本的な生産形態となっています。発注者側は、企画力やブランド力に特化し、生産は信頼できるOEMパートナーに委託することで、在庫リスクや設備投資の負担を軽減できます。
OEM企業側も、取引先ごとに異なる仕様や素材に対応できる体制を構築し、小ロット対応やスピード納品、品質基準の管理など多様なニーズに応えています。また、原材料の仕入れルートや縫製工場とのネットワークを活かした提案型OEM（ODM的アプローチ）も増加しています。
一方で、コスト圧力や過剰な短納期要求により、OEM企業側が過重な労働環境を強いられるケースや、品質トラブルのリスクが存在する点も課題です。また、発注側が適切なコミュニケーションや仕様指示を行わない場合、製品不良や納期遅延が発生することもあり、相互信頼と情報共有が不可欠です。
サステナブルファッションの文脈においても、OEM企業との協業により、リサイクル素材や環境負荷低減の取り組みを商品に反映させる事例が増えており、今後もOEMの戦略的な活用が期待されています。
まとめ
OEMとは、アパレル業界において他社ブランドの商品を請け負って製造する生産形態であり、ブランド側の設計とOEM企業の製造力が結びつくことで成り立っています。
コスト効率や柔軟な生産体制により、多くのブランドにとって不可欠な存在となっており、特に少資本でもブランド運営が可能な環境を支えています。
今後は、品質、納期、サステナビリティ、そしてパートナーシップの観点から、OEMは単なる「製造請負」を超えた協業モデルとして、アパレル業界の発展を担う存在として注目されていくでしょう。
